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5/23更新!株式会社ウェイストボックス会社ID:113930の転職・求人情報

2件中 1~2件目を表示中

求人の特徴
  • 週休2日
  • 土日祝休み
  • 年間休日120日以上
  • 第二新卒歓迎
  • 転勤なし・勤務地限定
仕事内容 【名古屋】経理(会計業務) ◆脱炭素に向けたノウハウを保有する注目企業/転勤なし
応募資格 <最終学歴>大学院、大学卒以上 <応募資格/応募条件> ■必須条件: ・簿記検定2級以上 ・日常の仕分け業務経験 ・月次締め経験 ■歓迎条件: ・システム導入に携わった経験 ・IPO関連業務の経験 <必要資格> 歓迎条件:日商簿記検定1級、日商簿記検定2級
給与 <予定年収> 500万円~800万円 <賃金形態> 月給制 <賃金内訳> 月額(基本給)...
勤務地 <勤務地詳細> 本社 住所:愛知県名古屋市東区東桜1-13-3 NHK名古屋放送センタービル16F 勤務地最寄駅:東山線/栄駅 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 変更の範囲:会社の定める事業所

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求人の特徴
  • 週休2日
  • 土日祝休み
  • 年間休日120日以上
  • 第二新卒歓迎
  • 未経験歓迎
  • 転勤なし・勤務地限定
仕事内容 【名古屋/未経験可】環境コンサルタント~カーボンニュートラルに向けた企業へのサポート・アドバイス~
応募資格 <最終学歴>大学院、大学卒以上 <応募資格/応募条件> <職種未経験・業種未経験可> ■必須条件: ・PC:業務内でのExcel・Wordの使用経験 ・環境問題や国際規格を扱う仕事に興味がある方 ・新しい知識・情報を学ぶことが好きな方 ・どんどん学んで成長したい方 ・人...
給与 <予定年収> 380万円~550万円 <賃金形態> 月給制 <賃金内訳> 月額(基本給)...
勤務地 <勤務地詳細> 本社 住所:愛知県名古屋市東区東桜1-13-3 NHK名古屋放送センタービル16F 勤務地最寄駅:東山線/栄駅 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 変更の範囲:会社の定める事業所

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2件中 1~2件目を表示中

応募に関するよくある質問(転職EXによく寄せられる一般的な質問)

Q他の人は何社くらい応募していますか?
A 人によって異なりますが、内定をもらっている人の平均応募数は10社、約半数は6社以上受けています。
Qなんとなくいいなとは思うけど、応募を悩んでるときは応募しない方がいいですか?
A「求人情報だけではよくわからない」「自分で大丈夫なのか」という不安もあるかと思いますが、
応募して面接を受けるのは会社を知る良い機会ですし、会社にとってもあなたのことを知る良い機会と捉えると良いと思います。

株式会社ウェイストボックスの会社概要

会社名 株式会社ウェイストボックス
所在地 〒461-0005
愛知県名古屋市東区東桜1-13-3
NHK名古屋放送センタービル16F
紹介文 -
業種 -
設立 年2006年2月
代表者 -
資本金 100百万円
売上 -
従業員数 29名
URL https://wastebox.net/
事業内容 【株式会社ウェイストボックスについて ※企業HP(https://wastebox.net/company)より】
■当社は企業や自治体ご担当者に必要なあらゆるCO2排出量調査手法に精通しています。また、CO2排出量算定にとどまらず、近年主流と
なっているCDP回答作成・提出支援や、SBT(企業版2℃目標)策定支援まで対応可能です。
■国内初、中小企業向けSBT認定取得:2020年4月から導入された中小企業向けの新たなSBT(Science Based Targets)認定の申請ルート
(Target Setting Letter for SMEs)に排出削減目標を提出し、2020年6月に科学的根拠に基づいた目標として認定されました。この申
請を通して中小企業向けSBT認定を取得した企業は、国内で初めてです。
■CDP気候変動コンサルティングパートナーとして認定:複数のCDP回答企業の推薦により、活動実績が認められ、CDP認定パートナーと
してパートナーシップ契約を締結しました。各国で限られた数の事業者がCDPの認定パートナーとして活動しており、現在(2020年8月時
点)、日本で唯一のCDP気候変動コンサルティングパートナーとして認定されました。

【事業について】
■GHG関連事業(SCOPE1,2,3把握、SBT, RE100, CDP情報開示支援)
■製品・サービスの排出量調査(LCA、CFP等)
■排出権権利化代行(J-クレジット創出支援等)
■カーボン・オフセットプロバイダー事業
■付帯する環境コンサルティング事業

【カーボンニュートラルと当社の立ち位置について】
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、脱炭素ポータルの設置やNIKKEI脱炭素プロジェクトの実施等、国や多くの企業が取り組みを進めています。
ただ、具体的な削減方法・進め方について理解している企業は多くなく、知見を持つ方を必要としています。
そのような企業に対し、当社が専門家として企業の環境負荷把握と情報開示の支援をしていきます。
企業への支援業務以外にも、J-クレジット・プロバイダーとして登録されており、CO2排出量削減事業の推進に向けた協業・取り組みも行っております。
主要取引先 -
主要取引銀行 -

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