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6/18更新!株式会社ジーシーシー会社ID:7719の転職・求人情報

23件中 21~23件目を表示中

仕事内容 システムエンジニアとして、自治体向けシステムの導入・開発・保守フェーズを担当いただきます。システムはすべて自社製品で、主に市役所や県庁でお使いいただいております。例として次のような仕事があり、候補者様の志向や経験を踏まえて決定いたします。 1:基幹系システムの開発・改修 【仕事内容】開発工程がメイン 【システム】住民情報システム、税務システム、福祉システムなど 【技術】C#、Delphi、O
応募資格 ・システム開発経験1年以上 ・普通自動車免許 ・自治体向けのシステム開発経験がある人 ・無資格歓迎 ・経験者歓迎 ・U・Iターン歓迎
給与 年収 400万円~550万円
勤務地 ■勤務地 勤務地は下記のいずれかとなります。 ①群馬本社 群馬県前橋市天川大島町1292 ②天川ファクトリエ 群馬県前橋市上大島町96

気になるリストに保存できる件数は20件までです。

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ログイン後は、今までログイン中気になるリストに入っていた案件も見ることができます。

仕事内容 システムエンジニアとして、自治体向けシステムの導入・開発・保守フェーズを担当いただきます。システムはすべて自社製品で、主に市役所や県庁でお使いいただいております。例として次のような仕事があり、候補者様の志向や経験を踏まえて決定いたします。 1:基幹系システムの開発・改修 【仕事内容】開発工程がメイン 【システム】住民情報システム、税務システム、福祉システムなど 【技術】C#、Delphi、O
応募資格 ・システム開発経験1年以上 ・普通自動車免許 ・自治体向けのシステム開発経験がある人 ・無資格歓迎 ・経験者歓迎 ・U・Iターン歓迎
給与 年収 400万円~550万円
勤務地 ■勤務地 勤務地は下記のいずれかとなります。 ①群馬本社 群馬県前橋市天川大島町1292 ②天川ファクトリエ 群馬県前橋市上大島町96

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仕事内容 ①クラウド関連 ・ガバメントクラウド施行に伴う検証作業、要件分析、基本設計、環境構築、移行作業支援などを幅広く担当いただきます。ガバメントクラウドの調達先となっているパブリッククラウドの中ではOCI(Oracle Cloud Infrastructure)が本業務の中心となります。Oracle DB に関する要件分析、設計、設定などもおこないます。 ②ITインフラ関連 ・現在、弊社ではプライベ
応募資格 ①普通自動車免許(AT限定可) ②ネットワーク構築・運用管理のご経験、もしくはVMwareなどの仮想基盤管理のご経験 *プロダクトスキルとして、Cisco、FortiGate、VMware、Windowsの基本スキルを習得しているか、これらのプロダクトを使用した環境での業務...
給与 年収 400万円~550万円
勤務地 テクニカルセンター 群馬県前橋市天川大島町1290-1

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応募に関するよくある質問(転職EXによく寄せられる一般的な質問)

Q他の人は何社くらい応募していますか?
A 人によって異なりますが、内定をもらっている人の平均応募数は10社、約半数は6社以上受けています。
Qなんとなくいいなとは思うけど、応募を悩んでるときは応募しない方がいいですか?
A「求人情報だけではよくわからない」「自分で大丈夫なのか」という不安もあるかと思いますが、
応募して面接を受けるのは会社を知る良い機会ですし、会社にとってもあなたのことを知る良い機会と捉えると良いと思います。

株式会社ジーシーシーの会社概要

会社名 株式会社ジーシーシー
所在地 〒379-2153
群馬県前橋市上大島町96
紹介文 ■1965年、北関東における最初の情報処理専門企業として、「地方公共団体の行政効率向上による地域社会への貢献」という極めて明確な事業目的を揚げて設立。
汎用コンピュータによる税計算処理に始まり、基幹業務のオンラインネットワークシステムの構築、そして効率性をめざしたクライアント/サーバー方式やWebアプリケーション方式によるネットワークシステムの開発へと、行政情報化の歴史とともに歩んできました。

■現在では、地方公共団体に専門特化した情報サービス企業として高い評価を頂き、全国の自治体522団体に販売・導入実績があり、都内でも多くの自治体に導入しております。

■GCCの競争力は≪自治体業務を知り尽くしている≫こと。多くの法令や制度の上でなされる行政の業務は、専門の知識やノウハウを持っていないと的確に理解できません。ましてそれをシステム化することは困難です。GCCの社員は現場レベルの業務知識とノウハウに精通し、場合によっては異動の多い職員より詳しいことも。

■クライアントが地方公共団体であるため、財務状況が良好で将来性を見据えたキャリアプランの構築も可能です。自治体及び住民がより便利な社会を実現するため、システム面からその戦略・立案に携わることができ、社会貢献性を強く実感できます。
業種 ソフトウェア・情報処理、その他IT・通信系
設立 年1965年12月
代表者 代表取締役社長  町田 敦
資本金 90百万円
売上 80億7800万円
従業員数 671名
URL https://www.gcc.co.jp/
事業内容 ■事業内容:
地方公共団体に専門特化したシステムインテグレーターです。各自治体に対して、自社開発システムの提案から導入、稼動後の保守サポートまで、一貫したソリューションを提供しています。それに付随して、受託処理・ネットワーク構築・セキュリティ対策、といった幅広いサービスの提供も行っています。

■製品:
・市区町村向け…行政業務のほぼ全てを網羅した豊富なパッケージシステムです。特に地方自治体の業務に約60年にわたり携わることで蓄積された、ノウハウと経験により培われた業務プロセス改善の視点から、情報システムの本来あるべき原点である「統合と共有」を徹底的に追求した「自治体ERPパッケージシステムe-SUITE」が、顧客の抱える様々な課題の解決を支援します。
・県、公共団体向け…受託開発システムとパッケージシステムにより、その業務を強力にバックアップします。豊富な経験と知識を活用して、個々の顧客のニーズを的確に捉えるとともに、顧客独自の課題を解決に導くシステムを開発します。もちろん、これまでのノウハウを集約したパッケージシステムも、顧客の抱える様々な課題の解決を支援します。

■同社の強み:
(1)アプリケーション…県・市区町村・公共団体に向けて、それぞれの業務に細やかに対応する広範なアプリケーションを用意しています。地方自治体の情報化を支援してきた同社が蓄積してきた、自治体業務に関する豊富な経験と知識。それらが凝縮されたアプリケーションが、顧客の抱える様々な課題を解決します。
(2)セキュリティ…ネットワーク、クライアント、サーバへの物理的なセキュリティ対策はもちろん、さらに安全性を高めるためにセキュリティへの意識を変えるサポートも行っています。
(3)アウトソーシング…情報処理に関する豊富なアウトソーシングサービスを用意しています。
(4)サポート…同社は製品を納品した後のサービス提供こそが大切であると考えています。全社員が認識を一つにしてサポート対応にあたっています。
主要取引先 地方自治体
主要取引銀行 -

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