正社員
【仕事内容】
土木工事現場での施工管理業務全般をお任せいたします。
【施工実績】
・道路改良工事
・高架橋耐震工事
・トンネル
・ダム
・河川トンネル
・浄水場
・区画整理事業
・宅地造成
・風力発電所
・ソーラー発電所 など
【雇用形態】
正社員
募集職種 |
建築・製造・設備・配送 > 施工管理 > 施工管理(土木) |
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雇用形態 | 正社員 |
勤務時間 | - |
勤務地 | 【北海道支店】 住所:北海道札幌市 【東北支店】 住所:宮城県仙台市 【本社】 住所:東京都渋谷区 【千葉支店】 住所:千葉県千葉市 【関東支店】 住所:埼玉県さいたま市 【横浜支店】 住所:神奈川県横浜市 【名古屋支店】 住所:愛知県名古屋市 【大阪支店】 住所:大阪府大阪市北区 【広島支店】 住所:広島県広島市 【四国支店】 住所:香川県高松市 【九州支店】福岡県福岡市博多区 【沖縄支店】 住所:沖縄県那覇市 【転勤の有無】 あり |
交通 | - |
給与 | 年収 550万円~800万円 |
待遇・福利厚生 | 【想定月収】 ・27万円~ ・基本給:27万円~ 【想定年収】 ・550万円~850万円 【その他】 ・昇給:あり ・残業手当:あり 【モデル年収】 ・25歳:500万円 ・40歳:~800万円 【福利厚生】 ・通勤手当:通勤手当支給あり ・住宅手当:住居手当支給あり(条件により異なる) ・寮社宅:あり(30歳以下の独身者が入寮可)※遠方の作業所に配属の場合は、会社で宿舎を準備 ・各種保険完備 ・退職金制度:確定拠出年金制度あり ・再雇用制度:あり ※待遇:定年退職時の役職、等級による ・中途入社者教育 ・その他研修有り ・作業所手当:2万5千円/月 ・単身赴任手当 ・厚生施設 ・グループ従業員持株会 など |
休日・休暇 | 【休日/休暇】 ・完全週休2日制(休日は土日祝日) ・年間有給休暇14日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります) ・年間休日日数120日 ・年末年始休暇 ・夏季休暇連続9日間(土日、有給・特別休暇含む) ・リフレッシュ休暇(5日間) ・記念日休暇(有給休暇取得推進の一環) ※休日出勤の場合は、振替休日を取得 【勤務時間】 ・8:30~17:30 (所定労働時間:8時間0分) ・休憩時間:60分 ・月平均残業時間:50時間程度 【平均残業時間】 60時間未満 【働き方】 残業時間削減に向けた取組みを推進しており、 PCのシャットダウン(上長へ残業申請し、承認されなければPCが強制シャットダウンします。)、 日建連の計画よりも1年前倒しで土日の完全閉所を目指しています。 水曜日はノー残業デーの取り組みもございます。リフレッシュ休暇(年5日間)の取得も強く推奨しております。 |
応募資格 | 【必須条件】 ・年齢:25歳~52歳 ・無資格の場合:20代であること [30代以上下記いずれかの資格] ・1級土木施工管理技士 ・技術士 |
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応募方法 | このページ内の「応募」ボタンよりご応募ください。
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選考プロセス | - |
会社名称 | 会社名非公開 |
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所在地 | - |
事業内容 | 【事業内容】 [建築事業] 日進月歩で発展しているロボットやICT、IoT技術、BIMといった最新技術を活用し、 建設現場でのDX(デジタルトランスフォーメーション)推進に積極的に取り組んでいます。 高品質・高性能で快適な建物をお客さまにご提供するとともに、コスト削減や生産性向上にも役立て、 社会の持続的発展や国民生活の安定・向上につなげています。 [土木事業] 人々の暮らしを支えるインフラの構築、多発する自然災害に対応した防災・減災など、土木事業では、 多くの使命を担っており、それに的確に対応するため、 ロボットやAI(人工知能)なども活用した技術開発を進めています。 また、造成などの大規模現場でも効率的に工事が行えるよう、 ICT、IoT、ドローンなどを組み合わせた技術も現場で導入しています。 【同社の魅力】 [準大手ゼネコン] 2020年に売上高5,208億に達し、社員数3,369人を誇る準大手ゼネコンです。 2015年には完全子会社となり、グループ力を得て、 優れた技術の開発や開発事業による事業連携を行っています。 [海外事業積極的に展開中] 同社は、1960年代から海外事業を展開し、その歴史から、中国、韓国、メキシコにおいて 日系ゼネコントップクラスのシェアです。 また、直近では、ドバイ支店を設立しています。 今後は、グループとしての総合力と海外事業の強みを活かし、益々海外展開を加速化させています。 [VE(バリューエンジニアリング)] VE(バリューエンジニアリング)とは、システム化された手順で商品の「価値」向上をはかる手法です。 当社ではVE活動が、価値ある施工技術の開発や、業務の改善、コスト低減、 ひいては収益力の増強に役立っています。 経営戦略の一環として1968年に導入して以来、当社のVEは、 アメリカ内務省でも導入された「2時間VE」手法の開発や、 VE活動で顕著な成果を上げている企業に授与されるマイルズ賞の受賞など、 建設業に限らず日本のVEをけん引し続けています。 |
代表者 | - |
URL | |
設立 | - |
資本金 | - |
売上 | - |
従業員数 | - |
平均年齢 | - |
主要取引先 | - |
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