正社員
【仕事内容】
商業施設を中心とした内装施工管理をご担当して頂きます。
【具体的な仕事内容】
・事前調査
・図面チェック
・積算
・予算管理
・工程管理
・品質管理
・安全管理
【施工実績】
・商業施設
・アミューズメント施設
・飲食店
・オフィス など
［案件例］
・アイプリモ銀座本店
・モンロワール麻布十番店
・d gardenボーノ相模大野
・GOOD DEALららぽーと富士見店
・ENOTECA 六本木ヒルズ
・河合楽器
・CAFE de CRIE大阪 など
| 募集職種 |
建築・製造・設備・配送 > 施工管理 > 施工管理（建築） |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務時間 | - |
| 勤務地 | 東京都荒川区 |
| 交通 | - |
| 給与 | 年収 350万円～700万円 |
| 待遇・福利厚生 | 【給与】 【想定月収】 ・22万円～（一律手当を含む） ・基本給：18万円～ ・固定残業時間/月：45時間 ※超過分の残業手当は追加支給 【想定年収】 ・300万円～700万円 【その他】 ・昇給：年1回 ※過去実績：0～1万円/月 ・賞与：年2回 ※過去実績：合計3か月分 【モデル年収】 ・20代：410万円 （2年目、月給25万円＋賞与） ・30代：550万円 （5年目、月給32万円＋賞与） 【福利厚生・待遇】 ・社会保険完備 ・通勤手当 ・資格手当 ・資格取得支援制度（取得費用を全額負担） ・厚生年金基金 ・退職金制度 ・再雇用制度：65歳まで ・各種サークル活動 ・BBQ大会 ・企業駅伝参加 ・社員旅行 ・持株会手当 |
| 休日・休暇 | 【休日休暇】 ・週休2日制（日曜＋その他） ※休日は会社カレンダーによる ※週によって休みの曜日が変更（原則日曜は休日） ・年間休日日数：125日 ・有給休暇日数：10日（入社半年経過後に付与） ・夏季休暇 ・年末年始休暇 ・慶弔休暇 ・特別休暇 ・産前産後休業 ・育児休業（取得実績あり） ・介護休業（取得実績あり） 【就業時間】 ・フレックスタイム制 （フルフレックス） ・標準的な勤務時間帯：9:00～18:00 ・休憩時間：60分 ・月平均残業時間：30時間程度 |
| 応募資格 | 【必要条件】 ・内装工事の施工管理経験3年以上 ※年齢、経歴により応相談 【歓迎条件】 ・1級および2級建築施工管理技士 ・1級および2級建築士 20歳以上60歳以下 【年齢制限理由】 長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用するため |
|---|---|
| 応募方法 | このページ内の「応募」ボタンよりご応募ください。
|
| 選考プロセス | - |
| 会社名称 | 会社名非公開 |
|---|---|
| 所在地 | - |
| 事業内容 | 【会社について】 同社は創業から47年にわたり「繁盛店づくり」をトータルにプロデュースしてきました。1975年に設立。約250人の匠（職人集団）と共に、飲食業界、物販業界（アパレル系）、オフィスビル・学校等の環境工事等を展開。スタンダード市場上場インターライフグループの2021年連結決算売上高14,823百万円 経常利益286百万円です。経営理念は「あらゆる人々に感動と喜び溢れる快適空間を形にする、お店づくり専門のプロ集団になる」です。私たちは、何もないゼロの「空間」に「ストーリー」を持たせることで、ドラマティックな見せる空間を創造し、お客様のもつ世界観を忠実に、それ以上にカタチにしてきました。「創造へのこだわりを持ち、空間に新たな価値を吹き込むこと」これが日商ismであり、私たちが成長しつづける意義です。 【会社の魅力】 ［コアタイムなしのフルフレックス制度］ 毎日の始業・終業時刻は、原則社員自身で決定します。業務に支障をきたさない限り、朝の通勤ラッシュを避けるなど個人のライフスタイルに合わせてもOK。連続した休暇取得も可能です。2014年から運用しており、誰でもスムーズに利用できる体制が整っています。 ［各ITツール貸与により、テレワークなど効率的な業務を後押し］ 会社から貸与されるスマートフォン、タブレット、ノートPCなどにより、各業務が効率的に進められます。移動中など隙間時間の利用や、テレワークはあたり前。各アプリケーションを活用することで、正確かつスピーディーにコミュニケーションがはかれます。 ［表彰制度］ 1年間を対象として、部門別のチーム表彰、および活躍した個人へのインセンティブ表彰を行っています。多いときには10名以上が選ばれることも。社員の活躍にきちんとした評価で応えます。 ［資格支援制度］ 主に建築士、建築施工管理技士、技能士、衛生管理者の資格取得を支援する制度です。学校での学びや受験費用など、資格取得のために必要な費用に対して、会社から補助金が支払われます。資格手当が出る資格もあります。 ［自己啓発支援制度］ 各種資格取得や書籍の購入、通信講座やセミナーへの参加に至るまで会社への貢献を前提とした自己啓発のための出費について、年5万円までを会社が補助します。 |
| 代表者 | - |
| URL | |
| 設立 | - |
| 資本金 | - |
| 売上 | - |
| 従業員数 | - |
| 平均年齢 | - |
| 主要取引先 | - |
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