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正社員
【職務概要】
データセンターをはじめとした各種施設の電気設備や空調設備を管理する仕事をご担当いただきます。
【職務詳細】
◆各種設備の維持・点検に係る業務
・特別高圧受変電設備（委託保守の運用に係る支援）
・電気関連設備運用（高圧受電、非常用自家発電機、無停電電源装置）
・空調設備運用
・衛生給排水、建物、その他設備運用
◆各種設備の維持・更新計画立案、施工管理に係る業務
・SPビル活用方針に沿った維持計画の立案
・データセンター設備増強計画立案、工事における施工管理
【一日のスケジュール】出勤後、一日のスケジュールを確認して担当の業務を行います。設備の日次点検、業者による設備の定期点検・工事の立会い、お客様対応業務等。設備の異常・障害発生時には優先して対応を行います。
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
| 募集職種 |
専門職系（コンサルタント、金融、不動産） > 不動産、プロパティマネジメント関連 > 不動産管理、マンション管理 ITエンジニア系（ソフトウェア、ネットワーク） > 運用、監視、テクニカルサポート、保守 > サーバ運用、保守 ITエンジニア系（ソフトウェア、ネットワーク） > 運用、監視、テクニカルサポート、保守 > マシン運用、保守 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務時間 | - |
| 勤務地 | 群馬県前橋市（GCCデータセンター） ※勤務先による 勤務地変更の範囲:勤務地からの変更はなし |
| 交通 | - |
| 給与 | 年収 400万円～550万円 |
| 待遇・福利厚生 | ■年収：400万～550万円 月給制：月額210000円 賞与：年2回（7月・12月） 昇給：年1回（4月） ■雇用形態：正社員 契約期間：無期 試用期間：有(3ヶ月) ■福利厚生： 通勤手当、住宅手当、持家手当、扶養手当、退職金制度（401K）、財形貯蓄制度、自己啓発奨励金制度、研修制度（OJT研修・階層別研修・各種技術研修・勉強会等）、保養施設 、社内クラブ活動、育児・介護短時間勤務制度、カフェテリアプラン、農産物販売、奨学金返還支援制度 ■勤務時間：8時30分～17時20分（実働7時間50分） ※フレックスタイム制あり（コアタイム：10時00分～15時00分） 休憩時間：60分 ■喫煙情報：屋内禁煙 |
| 休日・休暇 | 【年間休日122日以上】完全週休2日制（土・日）、祝日、慶弔休暇（忌引・結婚・配偶者の出産等）、年末年始休暇（6日間）、有給休暇（4月～9月入社：20日付与／10月～3月入社：10日付与）、リフレッシュ休暇（3日間）、子の看護休暇、介護休暇 |
| 応募資格 | 【必須】※下記いずれかのご経験 ・ 電気設備・空調設備に携わった業務経験のある方 （大型施設や工場、病院等） ・ 電気設備に係る施工管理経験のある方 ・第二種電気工事士の保有者または相応の資格取得に向けて学習をおこなっている方 ・電気工学を専攻した経験のある方（大学・専門学校・高専・高校等） 40歳以下 【年齢制限理由】 長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用するため |
|---|---|
| 応募方法 | このページ内の「応募」ボタンよりご応募ください。
|
| 選考プロセス | - |
| 会社名称 | 株式会社ジーシーシー |
|---|---|
| 所在地 | 〒379-2153 群馬県前橋市上大島町96 |
| 事業内容 | ■事業内容： 地方公共団体に専門特化したシステムインテグレーターです。各自治体に対して、自社開発システムの提案から導入、稼動後の保守サポートまで、一貫したソリューションを提供しています。それに付随して、受託処理・ネットワーク構築・セキュリティ対策、といった幅広いサービスの提供も行っています。 ■製品： ・市区町村向け…行政業務のほぼ全てを網羅した豊富なパッケージシステムです。特に地方自治体の業務に約60年にわたり携わることで蓄積された、ノウハウと経験により培われた業務プロセス改善の視点から、情報システムの本来あるべき原点である「統合と共有」を徹底的に追求した「自治体ERPパッケージシステムe-SUITE」が、顧客の抱える様々な課題の解決を支援します。 ・県、公共団体向け…受託開発システムとパッケージシステムにより、その業務を強力にバックアップします。豊富な経験と知識を活用して、個々の顧客のニーズを的確に捉えるとともに、顧客独自の課題を解決に導くシステムを開発します。もちろん、これまでのノウハウを集約したパッケージシステムも、顧客の抱える様々な課題の解決を支援します。 ■同社の強み： （1）アプリケーション…県・市区町村・公共団体に向けて、それぞれの業務に細やかに対応する広範なアプリケーションを用意しています。地方自治体の情報化を支援してきた同社が蓄積してきた、自治体業務に関する豊富な経験と知識。それらが凝縮されたアプリケーションが、顧客の抱える様々な課題を解決します。 （2）セキュリティ…ネットワーク、クライアント、サーバへの物理的なセキュリティ対策はもちろん、さらに安全性を高めるためにセキュリティへの意識を変えるサポートも行っています。 （3）アウトソーシング…情報処理に関する豊富なアウトソーシングサービスを用意しています。 （4）サポート…同社は製品を納品した後のサービス提供こそが大切であると考えています。全社員が認識を一つにしてサポート対応にあたっています。 |
| 代表者 | 代表取締役社長 町田 敦 |
| URL | https://www.gcc.co.jp/ |
| 設立 | 年1965年12月 |
| 資本金 | 90百万円 |
| 売上 | 80億7800万円 |
| 従業員数 | 671名 |
| 平均年齢 | 41歳 |
| 主要取引先 | 地方自治体 |
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