正社員
【職務概要】
・地盤と地下水の専門コンサルタントである同社にて、地質調査をお任せいたします。
【職務詳細】
・顧客との打合せ／調査内容の施工計画／予算スケジュールの
決定／調査の実施／レポート作成／ソリューションの提案など
【顧客】
・顧客が多いのが特徴で、100社以上との付き合いがあります
・民間／官公庁の割合は8対2、数10万円～1千万以上の案件を担当
・1プロジェクト約1ヶ月～3ヶ月で、チームで調査を担当します
【地質調査職について】
・目では見えない地中の土質・岩質・基礎地盤・地形の成り立ちなどを調べることで、建物を建築する際の安全性調査や地盤変動による災害の対策などにつながる社会貢献性の高い仕事です。
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
| 募集職種 |
専門職系（コンサルタント、金融、不動産） > ビジネスコンサルタント、シンクタンク関連 > ビジネスコンサルタント、シンクタンク関連職（その他） 建築・製造・設備・配送 > プランニング、測量、設計、積算 > プランニング、測量、設計、積算職（その他） |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務時間 | - |
| 勤務地 | 熊本県菊池郡大津町引水790-1 GLB大津2-3 JR九州豊肥本線「肥後大津」駅より車で8分 勤務地変更の範囲:勤務地からの変更はなし |
| 交通 | - |
| 給与 | 年収 450万円～650万円 |
| 待遇・福利厚生 | ■年収：450万～850万円 月給制：月額250000円 賞与：年2回（6月・12月）※別途決算賞与 昇給：有 ■雇用形態：正社員 契約期間：無期 試用期間：有(3ヶ月) ■福利厚生： 各種社会保険完備、通勤手当、住宅手当、役職手当、家族手当、制服支給、社員旅行、育児休暇、介護休暇、休職制度、入寮制度、確定拠出年金制度、社員持株会 ■勤務時間：9時00分～17時00分（所定労働時間7時間00分） 休憩時間：60分 ■喫煙情報：屋内禁煙 |
| 休日・休暇 | 【年間休日125日】完全週休2日制（土、日、祝）、夏季休暇3日、年末年始休暇6日、有給休暇（入社半年経過後12日～）、慶弔・特別休暇 |
| 応募資格 | 【必須】 ・第一種普通自動車免許 ・土木の仕事に携わった経験がある方 【尚可】 ・地質調査の経験 ・技術士（土質・基礎、地質）資格 ・RCCM資格 ・1、2級土木施工管理技士資格 ・地質調査技士資格 ☆ご本人の志向や必要性に応じて入社後に資格取得をサポートします。 45歳以下 【年齢制限理由】 長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用するため |
|---|---|
| 応募方法 | このページ内の「応募」ボタンよりご応募ください。
|
| 選考プロセス | - |
| 会社名称 | 興亜開発株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 〒135-0007 東京都江東区新大橋1-8-2 新大橋リバーサイドビル101 4F |
| 事業内容 | ■事業内容：地盤・地下水・環境に関わる調査、研究、試験、分析、解析、対策から課題解決に至るまで、トータルにコンサルティングを行っています。 ■詳細： (1)土質調査・地質調査事業…設計に取り掛かる前の地質調査を担当しています。公共事業を担当をすることも多く、同社のメイン事業です。また、自動昇降台船（SEP）による海上地質調査ができることも大きな特徴です。更には独自の土質試験センター（千葉）を設置し、土に関する標準試験、各種特殊試験を実施しています。 (2)土壌・地下水汚染調査事業…循環型社会への転換が進展する中、地球環境保全を念頭に置いた開発が強く求められています。2003年に施行された「土壌汚染対策法」により益々社会にとって必要不可欠な事業になっています。 (3)その他…上記以外にも防災調査・計画事業、社会基盤施設維持管理調査事業、調査・設計・モニタリング事業、解析・技術研究開発事業など、幅広く事業展開をしております。 ■特徴：同社は半世紀に渡り、地質調査の専業者として「土と水」に関する知識や技術を積み重ねてきました。最近は人類の社会生活の負の遺産である「土壌地下水汚染問題」についても、これまで培ってきた技術を応用しながら取り組んでいます。2003年「土壌汚染対策法」が施行されましたが、同社は10年前からその必要性に着目しており、独自にアメリカでの調査を実施しました。そこでの調査内容を基に、現在では最先端の技術を駆使しています。 ■今後の展望：2003年に施行された「土壌汚染対策法」によって、さらに2010年の法改正により、土壌・地下水汚染調査事業に関してはニーズが非常に高まっています。特定施設の跡地に新しいビルやマンションを建てる際は、必ず土壌･地下水汚染の有無を調査しなければなりません。建設前には必要不可欠な事業です。このような状況から、これまでは公共団体等からのニーズが多かったのですが、近年は顧客も公共団体から民間企業へと移り変わろうとしています。民間企業との取引を増やすためにも、営業部隊を設け、日々積極的にシェア拡大に向けて動いています。 |
| 代表者 | 桑山 正勝 |
| URL | http://www.koa-kaihatsu.co.jp/ |
| 設立 | 年1953年3月 |
| 資本金 | 76百万円 |
| 売上 | 2,512百万円 |
| 従業員数 | 116名 |
| 平均年齢 | 47歳 |
| 主要取引先 | 国土交通省、都道府県、市町村、ゼネコンおよびマリコン、建設コンサルタント、その他 |
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