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4/21更新!株式会社日テレHR総合研究所会社ID:283174の転職・求人情報

2件中 1~2件目を表示中

求人の特徴
  • フレックス勤務
  • 週休2日
  • 土日祝休み
  • 年間休日120日以上
  • 採用枠5名以上
  • 学歴不問
  • 転勤なし・勤務地限定
仕事内容 HR新規事業の総合ソリューション営業【日テレG】顧客ヒアリングと企画提案
応募資格 学歴不問 <応募資格/応募条件> ■必須条件: ・3年以上の法人営業経験がある方(新規開拓) ・クライアントの業務プロセスを理解し、ニーズに応じた提案ができる方 ■歓迎条件: ・人事や経営層、総務向けのソリューション営業経験が豊富な方 ・法人企業の新規開拓経験が豊富な方
給与 <予定年収> 600万円~800万円 <賃金形態> 年俸制 <賃金内訳> 年額(基本給)...
勤務地 <勤務地詳細> 本社 住所:東京都港区東新橋1-6-1 23F 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)

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求人の特徴
  • フレックス勤務
  • 週休2日
  • 土日祝休み
  • 年間休日120日以上
  • 学歴不問
  • 転勤なし・勤務地限定
仕事内容 【日テレG】人材紹介事業立ち上げメンバー※サービスの制度設計「HRの総合商社」目指す
応募資格 学歴不問 <応募資格/応募条件> ■必須条件 ・人材紹介領域におけるCAまたはRA業務の経験3年以上 ■歓迎条件 ・新規事業立ち上げ経験者 ・将来の起業や独立を視野に経験を積みたい方
給与 <予定年収> 500万円~800万円 <賃金形態> 月給制 <賃金内訳> 月額(基本給)...
勤務地 <勤務地詳細> 本社 住所:東京都港区東新橋1-6-1 23F 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)

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応募に関するよくある質問(転職EXによく寄せられる一般的な質問)

Q他の人は何社くらい応募していますか?
A 人によって異なりますが、内定をもらっている人の平均応募数は10社、約半数は6社以上受けています。
Qなんとなくいいなとは思うけど、応募を悩んでるときは応募しない方がいいですか?
A「求人情報だけではよくわからない」「自分で大丈夫なのか」という不安もあるかと思いますが、
応募して面接を受けるのは会社を知る良い機会ですし、会社にとってもあなたのことを知る良い機会と捉えると良いと思います。

株式会社日テレHR総合研究所の会社概要

会社名 株式会社日テレHR総合研究所
所在地 〒105-7423
東京都港区東新橋1-6-1
23F
紹介文 -
業種 -
設立 年2025年5月
代表者 -
資本金 100百万円
売上 -
従業員数 21名
URL https://ntv-hr.com/
事業内容 ■事業内容:
・主に動画を内包する人材教育プログラムの提供
・人材育成、人事制度等、人事コンサルティングサービスの提供
・上流工程から執行まで採用活動全般の支援、代行など
※厚生労働大臣許可番号/有料職業紹介事業 13-ユ-318675

■ビジョン:
私たち日テレHR総合研究所は、「法人と個人の幸せな雇用関係」を実現することを使命とし、そのための多様なソリューションを社会に提供するために生まれました。働く人がやりがいと成長、適正な報酬を得られ、同時に企業も成長し、社会に貢献できる。そんな“法人”と“個人”の双方が健全で幸福な関係を築ける社会こそが、私たちが目指す未来です。
この理想の実現に向けて、私たちは以下のような取り組みを行っています。

・各法人の個性に合った組織設計や制度構築
・働く人の成長を支援する教育プログラムの提供
・採用活動における実効性の高い支援。

私たちの強みは、日本テレビのDNAを引き継ぐ「動画」の力です。社内には長年日本テレビにおいて番組映像制作に携わってきたメンバーが多く在籍しており、その経験と技術を活かし、人事・人材領域のあらゆる課題に対して、視覚的かつ感情に訴える形でのソリューションを提供できます。
企業文化を伝える採用映像、研修動画の企画・制作、社内制度の理解を促すインターナルコンテンツなど、私たちが持つ「動画」という武器は、人事におけるコミュニケーションの課題に非常に有効です。

2019年より日本テレビの社内事業「日テレHR」として5年間活動を重ねてきた知見を活かす、法人と個人の関係性をより良くする社会的課題に、より本格的に取り組んでまいります。
そして私たち自身も、まずは健全で幸せな雇用関係を体現できる組織であることを大切にしています。日テレHR総合研究所という法人と、そこで働く仲間たちが、新しい時代の働き方と組織のあり方を実践する存在でありたいと考えています。法人の規模を問わず、「人」が働く場所には必ず組織との関係性があります。その関係を、令和の時代にふさわしい形にアップデートしていくことが、私たちの使命です。
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