| 仕事内容 | ～建設コンサル業ほとんどの分野にて対応可能な専門技術者集団～ ～既存事業だけでなく法律・経済・財務・文化に関する分野も強化、新規事業開発に積極投資～ ～安定した就労環境／充実の福利厚生にて低い離職率が自慢です～ ■業務内容： 地質・地盤部 環境グループへの配属となり、地下水・森林水文分野のコンサルタントとしてご活躍頂きます。 地域の多様な水循環系を構成する「地下水」に着目し、その保全・再生事業 |
|---|---|
| 応募資格 | ◆必須 ・大卒以上（当該職務に関する分野を専攻していること） ・当該分野でのコンサルタント実務経験、及び類似業務経験 ◆尚可 技術士又は技術士補資格、RCCM、 語学スキル：英語中級 |
| 給与 | 年収 400万円～550万円 |
| 勤務地 | 東京都台東区 |
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| 仕事内容 | 同社建設コンサルタントを募集致します。 ご経験を活かせるポジションを社内でマッチングしてご提案いたします。 ・国際事業本部（電力、公共施設、情報通信、プラント、経済基盤、水資源、都市環境など） ・環境グループ（地盤解析、地下水、廃棄物、環境管理、環境影響評価など） ・道路、鉄道グループ(橋梁設計、道路設計、交通計画、トンネル、耐震、上下水道など） ・河川、水工グループ（砂防事業、河川計画、海岸、 |
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| 応募資格 | ◆必須 大学院、大学、高等専門学校卒以上 当該分野でのコンサルタント実務経験及び類似業務経験を有していること ◆尚可 ・技術士（建設部門） ・技術士（環境部門） |
| 給与 | 年収 550万円～800万円 |
| 勤務地 | 東京都台東区 |
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| 仕事内容 | 1）受変電設備：受変電設備は、電力会社から供給される電気を設備毎（照明、ポンプなど）に必要な電圧に調整し、電気を供給。 ・負荷容量などの整理（電気の種別、負荷要領の算出、契約電力および契約容量の算出） ・受変電設備の検討（受変電設備、低圧受電設備、遮断機の選定、配置検討） 2）自家発電設備：自家発電設備は、事故などにより電力会社からの電気供給が停止したときに発電機を運転して、電気を供給。 ・ |
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| 応募資格 | ◆必須 ・高等専門学校卒以上 ・業務分野に近しい知見 ◆尚可 ・技術士（電気電子部門または機械部門）またはRCCM ・技術士補などの関連資格 |
| 給与 | 年収 400万円～550万円 |
| 勤務地 | 東京都台東区 |
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転職したいけど、求人を探す時間がない人は、| 会社名 | 八千代エンジニヤリング株式会社 |
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| 所在地 | 〒111-0053 東京都台東区浅草橋5-20-8 CSタワー |
| 紹介文 | ■技術力、海外比率、売上げ規模でトップクラスの建設コンサルタント会社。国内のみならず海外においても業務を遂行し、政府開発援助(ODA)関連を中心に高い技術的評価を受けています。 ■同社は総合建設コンサルタントとして、道路、鉄道、河川・砂防、都市・地域計画、建設環境及び土木調査のあらゆる分野に わたり、事業の企画から運営管理まで一貫したサービスを提供しています。 ■公共事業における民間活力の利用が求められる時代の中で、主体的に自治体や国際機関などにも働きかけている会社です。 ≪強み≫ ■国土交通省規定21部門のうち全19部門で建設コンサルティングを行っているため、顧客に対して総合的なサービスを提供。一つのまちづくりでも環境・交通計画・電気設備など、各分野での専門的なコンサルティングを実現し、プロジェクト全体に かかるコストの削減にも貢献しています。 ■総合建設コンサルタントとして創業期より100を超える国と地域で活躍してきました。近年はコンサルタント側が一方通行的に技術支援を行なうのではなく、途上国側のニーズに十分耳を傾け、有する技術を最大限に活かし、さらには歴史や文化、生活慣習などにも十分配慮しながら、共に解決策を模索することを大切にしています。 |
| 業種 | 建築・土木・設備・設計 |
| 設立 | 年1963年1月 |
| 代表者 | 出水 重光 |
| 資本金 | 450百万円 |
| 売上 | 26,117百万円 |
| 従業員数 | 1,314名 |
| URL | http://www.yachiyo-eng.co.jp/ |
| 事業内容 | ■事業内容： 1. 土木、建築、機械、電気設備等に関する計画、調査、設計、評価、施工、工事・事業監理および技術協力 2. 環境、地質・土質に関する調査、計測、分析、評価、保全計画および技術協力 3. 公共ならびに民間施設等に関する企画、建設、維持管理および運営 4. 通信機器、電子機器、コンピューターおよびそれらの関連・周辺機器、ソフトウェアならびにシステムの開発、設計、販売、賃貸および保守 5. 工業所有権の取得、実施許諾及び販売 6. 発電およびエネルギー供給事業 7. 測量業 8. 計量証明事業 9. 労働者派遣事業 10. 前各号に附帯する一切の事業 |
| 主要取引先 | - |
| 主要取引銀行 | - |
