| 仕事内容 | 【職務概要】 建築、建設業分野を中心に広告コミュニケーション、プロモーション業務まで幅広い業務を担っていただきます。 【職務詳細】 中部・関西エリアのクライアント(JR東日本グループ、行政関連、地場企業等)に対する建築系の設計・設計監理、建設工事における施工管理をベースに広告・プロモーション等の企画立案、各種イベント等の運営業務を担当いただきます。 建築、建設分野のみならず、広告コミュニケーショ |
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| 応募資格 | 【必須】 ・1級建築士（管理建築士、建設業における専任技術者、監理技術者になれる方） ・1級建築施工管理技士（建設業における専任技術者、監理技術者になれる方） 【尚可】 ・広告業界に興味のある方 ・プロジェクト全体進行のご経験がある方、地方創生、ソーシャルビジネスに興味の... |
| 給与 | 年収 400万円～650万円 |
| 勤務地 | 愛知県名古屋市中村区名駅南1丁目24番20号 名古屋三井ビルディング新館6F 各線「名古屋」駅より徒歩5分 勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所 |
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| 会社名 | 株式会社ジェイアール東日本企画 |
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| 所在地 | 〒150-0022 東京都渋谷区恵比寿南1-5-5 JR恵比寿ビル |
| 紹介文 | ≪広告業界5位の売上を誇る総合広告会社として成長を続ける 株式会社JR東日本企画≫ 同社は、広告会社と媒体社が一体となった広告業界でも独自の立ち位置を持つ会社です。 移動空間である駅・車両に加え、駅ナカ、Suicaなど、JR東日本の経営資源や同社のマーケティング・ノウハウをクライアントニーズと組み合わせ、映画やキャラクター等のコンテンツビジネス、テレビ、インターネット等、他のさまざまなメディアと複合させ、従来の広告営業の枠を超えた複合的なコミュニケーション活動を展開することで成長しています。また、ステーションマーケティングで強みを持つ同社は、消費者の生活領域までコミュニケーション領域を広げています。この従来の広告業務の枠を超えた複合的なコミュニケーション活動を展開出来ること、それが同社の強みです。 【デジタル領域に関して】 「株式会社ｊｅｋｉインタラクティブ・コミュニケーションズ」を設立し、デジタル・ビジネスを今まで以上に強力に推進していきます。 |
| 業種 | 広告・デザイン・イベント |
| 設立 | 年1988年5月 |
| 代表者 | 代表取締役社長 赤石 良治 |
| 資本金 | 1,550百万円 |
| 売上 | 100,007百万円 |
| 従業員数 | 1,090名 |
| URL | http://www.jeki.co.jp/ |
| 事業内容 | ■事業概要： 総合広告代理店。JR東日本グループの様々な資産＋マーケティング力を使って、従来の広告営業の枠を超えた複合的なコミュニケーション活動を展開しています。 ■事業詳細： （1）交通、新聞、雑誌、放送、屋外、映画、ダイレクトメール、インターネットその他各種広告の取扱い及びセールスプロモーション並びにパブリックリレーションズに係る業務 （2）広告、広報に関する企画・立案並びに制作など。 ■事業優位性： ①総合広告会社と交通媒体社が一体となった、広告業界でも独自の立ち位置を持つ会社です。駅や電車を始め、駅ビル、コンビニ等JR東日本グループの壮大なコミュニケーションゾーンを活用し、新たなメディア＆マーケットを次々に創出しています。 ②ステーションマーケティングに強みを有しています。Suicaビジネス進展のなかで、ビッグデータ活用など消費者の生活までコミュニケーション領域を広げ、さらにそれを他メディアと複合させることで、従来の広告の枠を超えた効果的なコミュニケーションプランの提供が可能です。 ③総合広告会社として、交通媒体に限らず、マスメディア、イベント、プロモーションを数多く手がけ、グループ以外の顧客を拡大し成長を遂げてきました。特に近年では、地方創生事業、アニメ・映画などのコンテンツビジネス事業にも数多く携わり、飛躍的な成長を遂げています。 ＜Move DesignLabについて＞ 変容する生活者の移動の実態を考察し、移動の未来を構想しながら“新しい移動”を創発するプロジェクトチーム「Move DesignLab (ムーブ・デザイン・ラボ/ＭＤＬ)」を始動させます。ステーションマーケティングに強みを持つ当社では従来「移動者マーケティング」というマーケティングコンセプトを掲げてきました。MDLはこれを継承しつつさらに発展させるもので、背景には生活者の「非移動化」があります。非移動化の最大の理由がインターネットおよびスマートフォンの普及である一方、ネットで情報を得る機会の増加や新技術・サービスの浸透は、これまでにはなかった新しい種の移動も生んでいます。当社は、移動行動が量的、かつ質的に変わり始めたことによる生活者のライフスタイルの変化を企業にとって脅威であると同時に大きなマーケティング機会であると考え、新たなチャンスを掴むべく取組みを進めています。 |
| 主要取引先 | アサヒビール(株)、鹿島建設(株)、キリンビール(株)、KDDI(株)、(株)小学館、全日本空輸(株)、東京海上日動火災保険(株)、東京ガス(株)、日本テレビ放送網(株)、東日本電信電話(株) 、(株)日立製作所、パナソニック(株) 、三井不動産商業マネジメント(株)、三菱地所(株) ※敬称略、順不同 |
| 主要取引銀行 | - |
