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| 仕事内容 | 【新大阪・南方駅】社内SE(ベンダーコントロール)東証PRM/残業5h/年間休日124日(土日祝) |
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| 応募資格 | 学歴不問 <応募資格/応募条件> ■必須条件:以下のいずれかの経験のある方 (1)【開発言語】JAVA、VB.NET、C#、Javascript、SQL等でシステム開発を経験し、現在も開発が出来る方 (2)システムベンダーでの構築実務経験 (3)システムのアプリケーション... |
| 給与 | <予定年収> 436万円~633万円 <賃金形態> 日給月給制 <賃金内訳> 月額(基本... |
| 勤務地 | <勤務地詳細> 本社 住所:大阪府大阪市淀川区西中島4-10-6 勤務地最寄駅:御堂筋/阪急京都線/西中島南方/南方駅 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 変更の範囲:会社の定める事業所 |
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| 会社名 | 株式会社イチネンホールディングス |
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| 所在地 | 〒532-8567 大阪府大阪市淀川区西中島4-10-6 |
| 紹介文 | 【創業90年・東証一部上場の老舗企業】【連結営業利益17期連続増益の安定した基盤】 ■1930年、石炭販売事業にて創業し、その後、組織改編、M&A、新会社設立、ホールディングス体制への移行、東証一部へ上場するなど積極的に事業を推進してきました。 ■売上高・営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益は前期に引き続き過去最高を更新。当期は、前期に引き続き過去最高の業績を更新し、営業利益は16期連続の増益となりました。その主な要因は、自動車リース関連事業とパーキング事業の堅調な推移と、M&Aによる株式会社トヨシマ(現:株式会社イチネンMTM)の業績が加わった点にあります。 【将来的に】 ■長期経営数値目標として、売上高1,500億円超、営業利益100億円超を目指しております。 ■時代の変化に柔軟に適合し、成長市場への積極的な進出のため年1~2社のM&Aを実施し、グループ拡大を図っています。 【社風】能動的に考え、かつスピーディに行動できる方にとって、非常に風通しの良い環境です。フラットな職場環境で、年次に関係なく意見を言うことができる社風です。 |
| 業種 | 化学・石油・ガラス・セラミック・セメント(メーカー)、その他メーカー(その他)、その他商社(その他) |
| 設立 | 年1963年5月 |
| 代表者 | 代表取締役社長 黒田 雅史 |
| 資本金 | 2,529百万円 |
| 売上 | 154,920百万円 |
| 従業員数 | 89名 |
| URL | http://www.ichinenhd.co.jp/ |
| 事業内容 | 当社は、各事業会社の管理間接部門を担っており、シェアードサービス(管理間接業務の集約化・標準化する企業改革)を進めております。展開する6つの事業を各事業会社で担い、ホールディングスで結びつけることで「イチネングループ」を形成し、付加価値の向上と事業拡大にチャレンジしていきます。 (1)自動車リース関連事業…車両管理負担の軽減・安全性をサポートすべく今日のオートリースの主流となっている付加価値の高い「メンテナンスリース」サービスを提供しています (2)ケミカル事業…産業用工業製品および民生用化学製品の分野に独自の技術力、開発力を通して開発した製品を多様な顧客ニーズに対応させ国内外へ拡販していきます。なお主力の液体燃料用添加剤については、国内市場において約80%のシェアを占めています (3)パーキング事業…現在、全国に1,900ヶ所以上を超える駐車場「One Park」従来型の土地活用目的だけでなく、店舗・商業施設・病院などに附帯した駐車場など、土地ニーズにあった有効活用の提案に取り組んでいます (4)機械工具販売事業…収益性の高い自動車関連工具、一般機械工具及び環境重視の空調工具を開発・販売し、高品質・低価格の製品提供で差別化を図ります。 (5)合成樹脂事業…合成樹脂をはじめ、LED照明やアミューズメントといった成長市場を担う環境配慮型新事業として注力していく分野です。 (6)農業関連事業…農業を通じて地域にもたらす社会的価値の構築を目指し、みなさまに安全・安心な品質を提供いたします。 【最新情報】 ●2023年10月にマルイ工業株式会社(合成樹脂事業)、同年11月に日東エフシー株式会社(農業関連事業)がグループ会社に加わったことで、連結業績は売上高・営業利益ともに過去最高を更新し、営業利益については21期連続で増益を達成しました。 ●パーキング事業は、時代のニーズに合わせてQRコード決済などの非接触型精算方式の導入を推し進めており、コインパーキングの稼働率が、コロナ禍前に戻ったことで、増収増益となりました。 ●マルイ工業株式会社はタイに子会社2社を有しており、自動車装飾部品の製造・販売を行っています。当社グループとしては新たな海外拠点として活用していく計画です。 |
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| 主要取引銀行 | - |