「モノづくり人財育成」の方針の変革及び「地域協創PJ」を推進（正社員） / 会社名非公開

【パソナキャリア経由での入社実績あり】
【期待する役割】
・日立グループ全体及び各事業部・グループ会社の中期的な事業計画及び本社人財方針に基づき、グループ・グローバルでの「モノづくり人財（技術者・技能者）」の確保・育成・強化のための方針（目的・対象・推進体制・プログラム等）の見直しを提案し、決定した方針に基づき遂行する。（当面は、日本国内のモノづくりの課題を優先）
・また、茨城地区における「地域協創PJ」に参画することを通じて、日立グループ内の人財育成と地域における人財育成による貢献の両立を図る。

【職務詳細】
1）日立グループ「技能者人財育成あり方検討PJ」サブリーダーとして、事業所の製造・人事関係部門及び本社モノづくり推進部門、日立アカデミー等と連携して、日立グループの「モノづくり人財」の確保・育成方針・施策の改訂・変革を検討・提案、推進をリードする。
2）「地域協創PJ（教育/人財育成ワーキンググループ）」に参画（兼務）し、人財育成面からの立案・提案を取り纏める。等

【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】
・日立グループ全体の「モノづくり人財」に対する人財マネジメント、特に「製造DX」が今後ますます進む中で如何に技術者・技能者のスキルアップを図るのか、事業ポートフォリオが大きく変わる中で日立グループの「モノづくり」人財の確保・育成体制をどのように構築していくのか、本社コーポレートとしてのハイレベルな議論から製造事業所の現場での各論まで、幅広く考え議論し、提案する経験を得られることができ、日立グループ内人財育成領域でのキャリアが想定できる。
・また、地域協創PJにおいては、地域の公共機関や地域企業の関係者と一緒に議論しまとめていくPJマネジメント経験をすることができ、地域協創における人財育成に関する専門家として、グループ内外でのキャリアも想定。

【働く環境】
（１）配属組織・チーム
・グローバル人財開発部のメンバーは、約10人。人事や人財開発の経験をもった人財で構成されているが、経験者採用として他社から加わったメンバーも複数あり。
・地域協創PJは立上げ時期にあり、人財部門以外のメンバーとも日常的に会話する機会あり。
（２）働き方
・プロジェクト活動はリモートを基本とするため在宅勤務が可能。但し、必要に応じて社内…