| 仕事内容 | 【職務概要】 同社事業は、「電線・ケーブル事業」と「電子材料事業/その他事業」の2つに分かれています。 本求人は、「電子材料事業/その他事業」の拠点の1つである「タツタテクニカルセンター(開発拠点、生産施設併設)」の管理課での募集となります。管理職候補としてマネジメント業務および以下業務をご担当いただきます。 【職務詳細】 ・人事 異動、評価制度の運営、改定、センター内人事調整 等 ・労政/労 |
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| 応募資格 | 【必須】 以下いずれも当てはまる方 ・製造業での人事、総務関連業務の経験のある方 ・マネジメントの経験のある方 【尚可】 以下いずれか当てはまる方 ・事業企画、管理業務の経験ある方 ・給与計算、採用業務の知見をお持ちの方 ・安全衛生(第1種衛生管理および甲種防火管理)の資... |
| 給与 | 年収 550万円~750万円 |
| 勤務地 | 京都府木津川市州見台6-5-1 JR大和路線「平城山」駅より車で6分 勤務地変更の範囲:会社の定める場所 |
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| 会社名 | タツタ電線株式会社 |
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| 所在地 | 〒578-8585 大阪府東大阪市岩田町2-3-1 |
| 紹介文 | ■主力事業の電線・ケーブル事業を軸に、長年にわたり築き上げてきたノウハウと高度な技術を活かし、多角的な事業展開を行っております。 その一つが電子材料で、スマートフォンに使用される電磁波シールドフィルムは世界シェア80%以上を誇り、世界の大手メーカーに採用されるなど、業界NO.1の実績を誇ります。今後成長が期待されている5G通信分野での需要拡大も期待できる製品です。 ■企業規模は数百名規模ですが、各事業は「少数精鋭」です。そのため、自身の携われる業務の幅が広く、製造部門と開発部門の距離も近く、チャレンジングな仕事に挑戦できることが特徴です。 ■財務体質が非常に良好であり、コア技術を武器に新規事業にも積極的にチャレンジしております。また、2019年には本社社屋も新設致しました。 ■離職率も低く、長く働くことができるのが当社の魅力です。 ■部活動等も活発に行われており、他部署の社員とのコミュニケーションもございます。 |
| 業種 | 化学・石油・ガラス・セラミック・セメント(メーカー) |
| 設立 | 年1945年9月 |
| 代表者 | - |
| 資本金 | 6,676百万円 |
| 売上 | 68,568百万円 |
| 従業員数 | 714名 |
| URL | https://www.tatsuta.co.jp/ |
| 事業内容 | ■事業内容: 電線・ケーブル(配電・制御・計装・通信用・産業ロボット用・光・エコ)、エレクトロニクス材料、機器システム製品、光関連製品等(光カプラ・光コネクタなど)の製造・販売 ■企業情報: 1945年9月の設立以来、同社では電線・ケーブル事業を基盤に業況を拡大し、需要先の電力や情報通信といった基幹産業の発展と共に、東証及び大証一部上場の総合電線メーカーとして業界の地位を着実に固めてきました。現在はその基盤事業で培った確かな技術を転用し、エレクトロニクス業界へと活躍フィールドを広げています。そして、「電磁波シールドフィルム」という世界に認められるタツタオリジナルの電子材料を生み出すなど、新しい取り組みを通し、社会に大きく貢献できるまでに成長しました。 事業主体を非電線分野へと移しつつ、現在は「電線・ケーブル事業」「電子材料事業」「センサー&メディカル事業」「環境分析事業」等の、未来を拓く大きな可能性を秘めた分野も含めた7つの特徴ある事業を展開しています。7事業すべてをこれまで以上の成長路線へと進めるため、さらなる研究開発力の強化とグローバル化が重要な課題であると考えます。そして、それらを遂行していく人材の育成にも力を注ぎます。永年にわたり築き上げてきた豊かなノウハウと高度な技術を活かし、7つの事業において高度化する情報化社会の幅広いニーズに応えるべく積極的な事業展開を図ります。 ■研究開発: グローバル市場において、日進月歩で進化していくモノづくり。スピーディな対応が求められる電子材料分野で、競争力の高い新製品を生み出すため、同社は現大阪工場内の機能性材料事業の研究開発部門を、2013年5月、関西学術研究都市(京都府木津川市)に建設する新拠点に集約しました。協力会社の塗料・樹脂・接着剤メーカー、10以上の大学との共同開発体制をこれまで以上に強化し、多様化するニーズに即応できる環境へとレベルアップ。積極的な設備投資、人材投入を行い、次代の要請に応える革新技術や製品の創造に努めています。製品開発に関しては、同社マーケティングチームがアメリカのシリコンバレーやFPCメーカーに直接赴き、市場調査を実施。ナノテクレベルでの理論・分析・検証を実施するとともに、各国の製品仕様を確認するため中国も視察しています。 |
| 主要取引先 | - |
| 主要取引銀行 | - |