| 仕事内容 | 【職務概要】 電線・ケーブル生産設備の保全担当として、設備が正常に稼働するように、点検・修理および関連業務お任せします。 【職務詳細】 ■点検・修理: 計画に基づいた、生産設備の点検、修理に加えて、設備故障等による突発的な修理対応をお任せします。修理内容は機械系(工作機械※ボール盤、旋盤、溶接等を用いた修理)、電気系(制御ソフト(PLC)を用いた修理)でそれぞれ異なります。 業務を通じて発見し |
|---|---|
| 応募資格 | 【必須】 下記いずれか必須 ・3年以上の設備保全(機械系、電気系)経験がある方 ・電気設計の経験がある方 【尚可】 ・工作機械作業、溶接、配線工事等の経験がある方 ・機械保全技能士、電気主任技術者、電気工事士の資格をお持ちの方 ■フォロー体制(教育): 入社後、生産設備... |
| 給与 | 年収 400万円~500万円 |
| 勤務地 | 大阪府東大阪市岩田町2丁目3番1号 近鉄奈良線「若江岩田」駅徒歩5分 勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所 |
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| 会社名 | タツタ電線株式会社 |
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| 所在地 | 〒578-8585 大阪府東大阪市岩田町2-3-1 |
| 紹介文 | ■主力事業の電線・ケーブル事業を軸に、長年にわたり築き上げてきたノウハウと高度な技術を活かし、多角的な事業展開を行っております。 その一つが電子材料で、スマートフォンに使用される電磁波シールドフィルムは世界シェア80%以上を誇り、世界の大手メーカーに採用されるなど、業界NO.1の実績を誇ります。今後成長が期待されている5G通信分野での需要拡大も期待できる製品です。 ■企業規模は数百名規模ですが、各事業は「少数精鋭」です。そのため、自身の携われる業務の幅が広く、製造部門と開発部門の距離も近く、チャレンジングな仕事に挑戦できることが特徴です。 ■財務体質が非常に良好であり、コア技術を武器に新規事業にも積極的にチャレンジしております。また、2019年には本社社屋も新設致しました。 ■離職率も低く、長く働くことができるのが当社の魅力です。 ■部活動等も活発に行われており、他部署の社員とのコミュニケーションもございます。 |
| 業種 | 化学・石油・ガラス・セラミック・セメント(メーカー) |
| 設立 | 年1945年9月 |
| 代表者 | - |
| 資本金 | 6,676百万円 |
| 売上 | 73,007百万円 |
| 従業員数 | 739名 |
| URL | https://www.tatsuta-recruit.jp/ |
| 事業内容 | ■事業内容: 電線・ケーブル(配電・制御・計装・通信用・産業ロボット用・光・エコ)、エレクトロニクス材料、機器システム製品、光関連製品等(光カプラ・光コネクタなど)の製造・販売 ■企業情報: 1945年9月の設立以来、同社では電線・ケーブル事業を基盤に業況を拡大し、需要先の電力や情報通信といった基幹産業の発展と共に、東証及び大証一部上場の総合電線メーカーとして業界の地位を着実に固めてきました。現在はその基盤事業で培った確かな技術を転用し、エレクトロニクス業界へと活躍フィールドを広げています。そして、「電磁波シールドフィルム」という世界に認められるタツタオリジナルの電子材料を生み出すなど、新しい取り組みを通し、社会に大きく貢献できるまでに成長しました。 事業主体を非電線分野へと移しつつ、現在は「電線・ケーブル事業」「電子材料事業」「センサー&メディカル事業」「環境分析事業」等の、未来を拓く大きな可能性を秘めた分野も含めた7つの特徴ある事業を展開しています。7事業すべてをこれまで以上の成長路線へと進めるため、さらなる研究開発力の強化とグローバル化が重要な課題であると考えます。そして、それらを遂行していく人材の育成にも力を注ぎます。永年にわたり築き上げてきた豊かなノウハウと高度な技術を活かし、7つの事業において高度化する情報化社会の幅広いニーズに応えるべく積極的な事業展開を図ります。 ■研究開発: グローバル市場において、日進月歩で進化していくモノづくり。スピーディな対応が求められる電子材料分野で、競争力の高い新製品を生み出すため、同社は現大阪工場内の機能性材料事業の研究開発部門を、2013年5月、関西学術研究都市(京都府木津川市)に建設する新拠点に集約しました。協力会社の塗料・樹脂・接着剤メーカー、10以上の大学との共同開発体制をこれまで以上に強化し、多様化するニーズに即応できる環境へとレベルアップ。積極的な設備投資、人材投入を行い、次代の要請に応える革新技術や製品の創造に努めています。製品開発に関しては、同社マーケティングチームがアメリカのシリコンバレーやFPCメーカーに直接赴き、市場調査を実施。ナノテクレベルでの理論・分析・検証を実施するとともに、各国の製品仕様を確認するため中国も視察しています。 |
| 主要取引先 | - |
| 主要取引銀行 | - |