正社員
建設プロジェクトの企画・立案・調査・計画・設計・施工管理など、一連の技術サービスを提供する総合建設コンサルタントである当社の河川・砂防・海岸技術者として、調査から設計業務まで一貫して携わっていただきます。
・河川、ダム、砂防分野における調査、研究（流量・水質・老朽化等調査、数値解析・予測モデル等開発）
・計画（治水・河川整備・利水・水循環・環境等計画）
・設計（堤防・護岸・ダム・水門等設計）
・点検、維持管理（河川施設、河道等点検管理）
・水理実験（遊水地、構造物設置、砂防施設等）
■当社の魅力：
自由闊達で風通りの良い社風と言われています。国家資格である、技術士資格取得のための社内サポートがあります。
■働く環境：
社員を支える様々な制度があります。ワークライフサポートや休暇制度はもちろん、スキルアップ支援やキャリアデザイン支援など、社員の活躍を全力でサポートします。
■当社の特徴：
「安心・安全で魅力ある国土・地域社会の形成」に向けて、総合的なマネジメント・コンサルティングにより価値を生み出し、「社会サービス全般の最適化に向けた統合ソリューションサービス」を提供しています。国内外に貢献する業界シェアトップクラスの「技術・知識集団」であり、68年以上の歴史を有する建設コンサルタント業界のリーディングカンパニーです。創業以来「社会のため、人類の幸福のために、プロフェッショナル集団として世界水準の技術・サービスの提供によって社会に貢献すること」を企業使命とし、900名を越える技術士をはじめ、約1,400名の高度な専門技術者を擁し、高い専門性と多分野にわたる知識、経験を駆使して、顧客に信頼される高い技術力（サービス）の提供に努めています。都市・地域計画、環境、道路、鉄道、河川、上下水道、港湾、空港、建築、福祉、情報、PFI、NPM、防災等の社会資本整備、維持管理に、卓越した技術と柔軟な頭脳をもって応え、経済発展に伴い多くのプロジェクトに携わってきました。社会・経済環境が、複雑・多様化している現在でも柔軟に対応しています。
| 募集職種 |
建築・製造・設備・配送 > プランニング、測量、設計、積算 > 建設コンサルタント 建築・製造・設備・配送 > プランニング、測量、設計、積算 > 設計（土木） |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務時間 | - |
| 勤務地 | ＜勤務地詳細＞ 本社 住所：東京都千代田区 受動喫煙対策：屋内全面禁煙 ＜転勤＞ 有 ＜在宅勤務・リモートワーク＞ 相談可 ＜オンライン面接＞ 可 |
| 交通 | - |
| 給与 | 年収 400万円～900万円 |
| 待遇・福利厚生 | ＜予定年収＞ 400万円～900万円 ＜賃金形態＞ 月給制 ＜賃金内訳＞ 月額（基本給）：270,000円～570,000円 ＜月給＞ 270,000円～570,000円 ＜昇給有無＞ 有 ＜残業手当＞ 有 ＜給与補足＞ ■昇給：年1回（10月）の評価による ■賞与：年2回（6月・12月）※賞与は業績連動、入社日により在籍期間按分あり ■モデル年収：大卒／実務経験9年…約700万円（残業月45時間、賞与年間4.0ヶ月を想定した場合） 記載金額は選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含みます。 ＜雇用形態補足＞ 期間の定め：無 ＜試用期間＞ 6ヶ月 |
| 休日・休暇 | 完全週休2日制（休日は土日祝日） 年間有給休暇13日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります） 年間休日日数122日 創立記念日（9/4）、年末年始（12/29～1/4）、リフレッシュ休暇、年次有給休暇、夏期休暇、慶弔休暇、私傷病休暇、介護特別休暇、海外留学休職、ボランティア休職など ＜勤務時間＞ 9:00～17:00 （所定労働時間：7時間0分） 休憩時間：60分 時間外労働有無：有 ＜その他就業時間補足＞ ※11:30～13:30分の内、1時間休憩 ※勤務時間帯は一例となります。（出社時間選択制あり） |
| 応募資格 | ＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上 ＜応募資格/応募条件＞ ■必須条件： ・技術士補またはRCCMの資格 ■歓迎条件： 防災技術者、技術士、河川点検士、河川維持管理技術者の資格 |
|---|---|
| 応募方法 | このページ内の「応募」ボタンよりご応募ください。
|
| 選考プロセス | - |
| 会社名称 | 会社名非公開 |
|---|---|
| 所在地 | - |
| 事業内容 | ■事業内容 総合建設コンサルタントとして、都市・地域計画、環境、情報、道路、鉄道、河川、上下水道、港湾、空港、建築、福祉、教育、医療、安全保障などの社会資本を支えるさまざまなプロジェクトに、技術的なトータルサービスを提供しています。 最近では、民間の資金やノウハウを公共サービスに活用するPFI（Private Finance Initiative）事業、民間企業と同様のマネジメント手法を行政活動に導入支援するNPM（New Public Manegement）にも積極的に取り組んでいます。 ※創立1951年9月（日本法人設立1954年2月） |
| 代表者 | - |
| URL | |
| 設立 | 1954年2月 |
| 資本金 | 820百万円 |
| 売上 | - |
| 従業員数 | - |
| 平均年齢 | - |
| 主要取引先 | - |
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