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正社員
建設プロジェクトの企画・立案・調査・計画・設計・施工管理など、一連の技術サービスを提供する総合建設コンサルタントである当社の港湾技術者として、開発計画から設計施工まで一貫して携わっていただきます。
・港湾、海岸、海洋分野における調査および設計
・開発計画、保全計画（臨海部の空間デザイン、港湾物流改善、海洋エネルギー、事業評価など）
・海上工事の施工計画および施工管理
・港湾、海洋構造物の維持管理
■当社の魅力：
自由闊達で風通りの良い社風と言われています。国家資格である、技術士資格取得のための社内サポートがあります。
■働く環境：
社員を支える様々な制度があります。ワークライフサポートや休暇制度はもちろん、スキルアップ支援やキャリアデザイン支援など、社員の活躍を全力でサポートします。
■当社の特徴：
「安心・安全で魅力ある国土・地域社会の形成」に向けて、総合的なマネジメント・コンサルティングにより価値を生み出し、「社会サービス全般の最適化に向けた統合ソリューションサービス」を提供しています。国内外に貢献する業界シェアトップクラスの「技術・知識集団」であり、68年以上の歴史を有する建設コンサルタント業界のリーディングカンパニーです。創業以来、「社会のため、人類の幸福のために、プロフェッショナル集団として世界水準の技術・サービスの提供によって社会に貢献すること」を企業使命とし、延べ900名を越える技術士をはじめ、約1,400名の高度な専門技術者を擁し、高い専門性と多分野にわたる知識、豊かな経験を駆使して、顧客に信頼される高い技術力（サービス）の提供に努めています。都市・地域計画、環境、道路、鉄道、河川、上下水道、港湾、空港、建築、福祉、情報、PFI、NPM、防災等の社会資本整備、維持管理に、卓越した技術と柔軟な頭脳をもって応え、日本経済の発展に伴い多くのプロジェクトに携わってきました。日本を取り巻く社会・経済環境が、高度情報化、グローバル化、少子高齢化の進展や環境問題への取り組みなど、ますます複雑・多様化している現在でも柔軟に対応しています。
| 募集職種 |
建築・製造・設備・配送 > プランニング、測量、設計、積算 > 建設コンサルタント 建築・製造・設備・配送 > 施工管理 > 施工管理（土木） |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務時間 | - |
| 勤務地 | ＜勤務地詳細＞ 本社 住所：東京都千代田区 受動喫煙対策：屋内全面禁煙 ＜勤務地補足＞ 東京（神保町）、大阪、札幌、仙台、名古屋、広島、福岡、他全国の事業所に勤務します。 ＜転勤＞ 有 ＜在宅勤務・リモートワーク＞ 相談可 ＜オンライン面接＞ 可 |
| 交通 | - |
| 給与 | 年収 400万円～900万円 |
| 待遇・福利厚生 | 給与 ＜予定年収＞ 400万円～900万円 ＜賃金形態＞ 月給制 ＜賃金内訳＞ 月額（基本給）：270,000円～570,000円 ＜月給＞ 270,000円～570,000円 ＜昇給有無＞ 有 ＜残業手当＞ 有 ＜給与補足＞ ■昇給：年1回（10月）の評価による ■賞与：年2回（6月・12月）※賞与は業績連動、入社日により在籍期間按分あり ■モデル年収：大卒／実務経験9年…約700万円（残業月45時間、賞与年間4.0ヶ月を想定した場合） 記載金額は選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含みます。 ＜雇用形態補足＞ 期間の定め：無 ＜試用期間＞ 6ヶ月 |
| 休日・休暇 | ＜勤務時間＞ 9:00～17:00 （所定労働時間：7時間0分） 休憩時間：60分 時間外労働有無：有 ＜その他就業時間補足＞ ※11:30～13:30分の内、1時間休憩 ※勤務時間帯は一例となります。（出社時間選択制あり） |
| 応募資格 | ＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上 ＜応募資格/応募条件＞ ■必須条件： ・下記いずれかの経験をお持ちの方 (1)港湾、海岸、海洋分野における調査および設計経験2年以上 (2)海上工事の施工計画および施工管理 ■歓迎条件： ・海外経験 ・土木施工管理技士１級 |
|---|---|
| 応募方法 | このページ内の「応募」ボタンよりご応募ください。
|
| 選考プロセス | - |
| 会社名称 | 会社名非公開 |
|---|---|
| 所在地 | - |
| 事業内容 | ■事業内容 総合建設コンサルタントとして、都市・地域計画、環境、情報、道路、鉄道、河川、上下水道、港湾、空港、建築、福祉、教育、医療、安全保障などの社会資本を支えるさまざまなプロジェクトに、技術的なトータルサービスを提供しています。 最近では、民間の資金やノウハウを公共サービスに活用するPFI（Private Finance Initiative）事業、民間企業と同様のマネジメント手法を行政活動に導入支援するNPM（New Public Manegement）にも積極的に取り組んでいます。 ※創立1951年9月（日本法人設立1954年2月） |
| 代表者 | - |
| URL | |
| 設立 | 1954年2月 |
| 資本金 | 820百万円 |
| 売上 | - |
| 従業員数 | - |
| 平均年齢 | - |
| 主要取引先 | - |
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