NEW 正社員
建設プロジェクトの企画・立案・調査・計画・設計・施工管理など、一連の技術サービスを提供する総合建設コンサルタントである当社において、上下水道施設の設計業務をお任せ致します。
・下水道又は上水道の施設構造設計
・処理場、ポンプ場、管路等の実施設計(特に管渠の実施設計経験)、建築設計、電気設計、ストックマネジメント
■当社の魅力:
自由闊達で風通りの良い社風と言われています。国家資格である、技術士資格取得のための社内サポートがあります。
■働く環境:
当社では社員を支える様々な制度があります。ワークライフサポートや休暇制度はもちろんのこと、スキルアップ支援やキャリアデザイン支援など、社員の活躍を全力でサポートします。
■当社の特徴:
「安心・安全で魅力ある国土・地域社会の形成」に向けて、総合的なマネジメント・コンサルティングにより価値を生み出し、「社会サービス全般の最適化に向けた統合ソリューションサービス」を提供しています。国内外に貢献する業界シェアトップクラスの「技術・知識集団」であり、68年以上の歴史を有する建設コンサルタント業界のリーディングカンパニーです。
創業以来、「社会のため、人類の幸福のために、プロフェッショナル集団として世界水準の技術・サービスの提供によって社会に貢献すること」を企業使命とし、延べ900名を越える技術士をはじめ、約1,400名の高度な専門技術者を擁し、その高い専門性と多分野にわたる知識、豊かな経験を駆使して、顧客に信頼される高い技術力(サービス)の提供に努めています。
都市・地域計画、環境、道路、鉄道、河川、上下水道、港湾、空港、建築、福祉、情報、PFI、NPM、防災等の社会資本整備、維持管理に、卓越した技術と柔軟な頭脳をもって応え、日本経済の発展に伴い多くのプロジェクトに携わってきました。
日本を取り巻く社会・経済環境が、高度情報化、グローバル化、少子高齢化の進展や環境問題への取り組みなど、ますます複雑・多様化している現在でも柔軟に対応しています。
募集職種 |
建築・製造・設備・配送 > プランニング、測量、設計、積算 > 建設コンサルタント 建築・製造・設備・配送 > プランニング、測量、設計、積算 > 設計(建築) |
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雇用形態 | 正社員 |
勤務時間 | - |
勤務地 | <勤務地詳細> 本社 住所:東京都千代田区 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 <勤務地補足> 東京(神保町)、大阪、札幌、仙台、名古屋、広島、福岡、他全国の事業所いずれかに勤務します。 <転勤> 有 <在宅勤務・リモートワーク> 相談可 <オンライン面接> 可 |
交通 | - |
給与 | 年収 400万円~800万円 |
待遇・福利厚生 | <雇用形態補足> 期間の定め:無 <試用期間> 6ヶ月 給与 <予定年収> 400万円~800万円 <賃金形態> 月給制 <賃金内訳> 月額(基本給):270,000円~570,000円 <月給> 270,000円~570,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ■昇給:年1回(10月)の評価による ■賞与:年2回(6月・12月)※賞与は業績連動、入社日により在籍期間按分あり ■モデル年収:大卒/実務経験9年…約700万円(残業月45時間、賞与年間4.0ヶ月を想定した場合) 記載金額は選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含みます。 <勤務時間> 9:00~17:00 (所定労働時間:7時間0分) 休憩時間:60分 時間外労働有無:有 <その他就業時間補足> ※11:30~13:30分の内、1時間休憩 ※勤務時間帯は一例となります。(出社時間選択制あり) |
休日・休暇 | 完全週休2日制(休日は土日祝日) 年間有給休暇13日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります) 年間休日日数122日 創立記念日(9/4)、年末年始(12/29~1/4)、リフレッシュ休暇、年次有給休暇(初年度13日)、夏期休暇、慶弔休暇、私傷病休暇、介護特別休暇、海外留学休職、ボランティア休職など |
応募資格 | <最終学歴>大学院、大学、高等専門学校卒以上 <応募資格/応募条件> ■必須条件: ・上下水道施設の設計経験 ■歓迎条件: ・構造設計一級建築士 ・設備設計一級建築士 ・一級建築士 |
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応募方法 | このページ内の「応募」ボタンよりご応募ください。
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選考プロセス | - |
会社名称 | 会社名非公開 |
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所在地 | - |
事業内容 | ■事業内容 総合建設コンサルタントとして、都市・地域計画、環境、情報、道路、鉄道、河川、上下水道、港湾、空港、建築、福祉、教育、医療、安全保障などの社会資本を支えるさまざまなプロジェクトに、技術的なトータルサービスを提供しています。 最近では、民間の資金やノウハウを公共サービスに活用するPFI(Private Finance Initiative)事業、民間企業と同様のマネジメント手法を行政活動に導入支援するNPM(New Public Manegement)にも積極的に取り組んでいます。 ※創立1951年9月(日本法人設立1954年2月) |
代表者 | - |
URL | |
設立 | 1954年2月 |
資本金 | 820百万円 |
売上 | - |
従業員数 | - |
平均年齢 | - |
主要取引先 | - |
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