正社員
掲載予定期間：2025/6/5(木)〜2025/9/3(水)
【キャリアチェンジ歓迎】業務改革コンサルタント◆製造業のエンジニアリングチェーン改革
■このポジションの魅力：
・国内トップ企業のクライアントと直接対峙し、改革現場をリードすることができる点
・新たな価値を持った製品・サービスを生み出す支援ができ、より広い視野・高い視座で社会課題解決に貢献できる点
・クライアントが本来目指すべき姿に向けて本質的な支援を行える点
■職務内容：
＜期待役割＞
製造業の高度な知識を持つ専門コンサルタントとして、国内トップ企業に対し、モノ／コトづくりにおける製品の企画・設計・製造・評価の業務プロセス改革を支援していただきます。
１つのプロジェクト（特に設計開発業務改革）は長期間の活動になるため、活動中にさらに複数の相談を受けてクライアント全体の業務改革を推進することもあります。
◇支援内容：戦略立案、アセスメント実施、MBSEやアジャイル開発などの先端開発プロセスの導入・定着支援、設計・生産技術連携による業務プロセス改革、技術ロードマップ策定、インキュベーション組織の運営、イノベーションプロセスの構築、新規事業開発支援等
＜プロジェクト事例＞
・中期経営計画実現に向けたMBSE戦略の立案と推進
・攻め（新製品・サービス開発）と守り（既存製品の開発効率化）の戦略実現に向けたプロセス改革
・設計生技の知識連携と帳票の一元化による効率化推進
・モジュール化プロセスの全社展開戦略策定、現場定着支援
・CASE時代に向けた未来価値立案と技術ロードマップ策定
・企画妥当性検討モデル（SystemDynamics）を用いた「企画と開発の連携強化」
・コンシューマー企業（飲料・化粧品・食品・ヘルスケア）における新価値創造支援
■部署のビジョン／ミッション（ビジネス展望・顧客提供価値）：
製造業のエンジニアリングチェーンにおける業務改革を通じて、国内トップ企業の価値向上に直接関与し、新たな価値を持った製品・サービスを生み出すことを支援します。
変更の範囲：当社の指示する業務全般
【チーム／組織構成】
| 募集職種 |
専門職系（コンサルタント、金融、不動産） > ビジネスコンサルタント、シンクタンク関連 > ビジネスコンサルタント（経営・戦略） 専門職系（コンサルタント、金融、不動産） > ビジネスコンサルタント、シンクタンク関連 > ビジネスコンサルタント、シンクタンク関連職（その他） |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員
＜雇用形態補足＞ 期間の定め：無 ＜試用期間＞ 6ヶ月 補足事項なし |
| 勤務時間 | ＜労働時間区分＞ 専門業務型裁量労働制 みなし労働時間/日：8時間15分 休憩時間：60分（12:00～13:00） 時間外労働有無：無 ＜標準的な勤務時間帯＞ 9:30～17:30 |
| 勤務地 | ＜勤務地詳細＞ 本社 住所：東京都港区港南2-17-1 勤務地最寄駅：JR線／品川駅 受動喫煙対策：屋内全面禁煙 変更の範囲：当社の全事業場その他当社が指定する場所 |
| 交通 | ＜転勤＞ 当面なし ＜在宅勤務・リモートワーク＞ 相談可 |
| 給与 | ＜予定年収＞ 730万円～1,360万円 ＜賃金形態＞ 月給制 オファーグレードによって勤務形態（裁量労働制／フレックスタイム制）が異なります。 ＜賃金内訳＞ 月額（基本給）：371,700円～727,300円 その他固定手当/月：86,203円～167,562円 ＜月給＞ 457,903円～894,862円 ＜昇給有無＞ 有 ＜残業手当＞ 有 ＜給与補足＞ ※オファーグレードによって勤務形態が異なります。 アソシエイトの場合は、フレックスタイム制のため残業手当は時間外労働連動支給。 コンサルタント以上は裁量労働制（専門業務型、企画業務型）となり、毎月裁量手当として支給（上記「その他固定手当」） ■賞与：年2回（6月・12月） ■昇給：年1回 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。 |
| 待遇・福利厚生 | 通勤手当、家族手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 ＜各手当・制度補足＞ 通勤手当：全額支給 家族手当：こども手当（規定有） 社会保険：補足事項なし ＜定年＞ 65歳 65歳の誕生日の属する月の末日 ＜育休取得実績＞ 有（育休後復帰率100%） ＜教育制度・資格補助補足＞ ・資格取得支援制度 ・自己啓発支援制度 ・ビジネススキルアップ研修（ロジカルシンキング、プレゼンテーション、ファシリテーション、ネゴシエーションなど） ＜その他補足＞ ■手当：こども手当、院了手当、在宅勤務等補助手当など ※手当支給には会社規定の条件があります。 ■制度：財形住宅融資、確定拠出年金、財形貯蓄、育児・介護休業制度、育児・介護短時間勤務制度、在宅勤務制度、旅行補助、同好会補助、各種慶弔金 など ■施設：全国の契約施設、電通および電通健康保険組合の契約保養所、テニスコート・スポーツクラブ法人契約 ほか |
| 休日・休暇 | 【休日・休暇】 完全週休2日制（休日は土日祝日） 年間有給休暇5日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります） 年間休日日数124日 ■年末年始（12／29～1／3）■有給休暇：入社時(初回)：最大20日付与（但し、4／1を基準日として期間按分日数付与）／2回目以降：毎年4月1日に20日付与■その他：各種慶弔休暇、リフレッシュ休暇等 |
| 応募資格 | ＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上 ＜応募資格/応募条件＞ ■必須条件：下記いずれかの経験、スキルを有する方 ・製造業でのメカorエレキ設計開発経験5年以上 ・製造業でのメカエレ向け組み込みソフトウェア開発orクラウドによる開発環境構築／運用経験5年以上 ・プロセス製造業での生産or製造orプロセス開発経験5年以上 ・新商品／新製品の企画構想、開発経験3年以上 ・製造業における新事業開発orサービタイゼーション企画開発経験2年以上 |
|---|---|
| 応募方法 | このページ内の「応募」ボタンよりご応募ください。 |
| 選考プロセス | - |
| 会社名称 | 株式会社電通総研 |
|---|---|
| 所在地 | 〒108-0075 東京都港区港南2-17-1 京王品川ビル |
| 事業内容 | 当社は、1975年に電通（現電通グループ）と米国GEのジョイントベンチャーとして設立されました。以来、システムインテグレータとして、IT の実装・提供による解決を通じて事業を拡大してまいりました。 設立から約50年、さらなる成長に向けて当社グループは、長期経営ビジョンとして2030年のありたき姿を「社会、企業、生活者からの期待に応える存在」と定め、多種多様な人材・テクノロジー・ソリューションを持つ企業を目指して自己変革を行うと掲げました。 この一環として、リブランディングとリポジショニングを目的に、2024年1月より社名を「電通国際情報サービス」から「電通総研」に変更しました。 電通総研グループは、システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの連携により、企業活動の根幹である「価値の創出」と「顧客体験の向上」の両面から最適なソリューションをお客さまに提供します。課題調査・提言からテクノロジーによる解決への流れを循環させ、システムインテグレータの枠組みを超えて、社会の進化を実装することが事業コンセプトです。 ■シンクタンク： 先端技術の実用化に向け、企業や教育機関などと協働で研究開発に取り組む社内組織と、電通グループの日本事業を統括する「dentsu Japan」内のシンクタンク組織の統合により、2024年1月からスタートした新たな機能です。社会の進化に資する調査研究活動と、社会や生活者の課題解決に向けた情報発信や提言を行います。 ■コンサルティング： 業務プロセス効率化や人材育成、魅力的な商品開発、新たなサービス創出など、製造業を中心とする数多くの企業の課題解決を支援してきました。ビジネスとテクノロジーに知見が深い経験豊富なコンサルタントが、独自のメソドロジーに基づき、企業や社会の変革に向けたあるべき姿の描出から、課題の設定、戦略の策定、解決策の実行までを一貫して支援します。 ■システムインテグレーション： 製造業や金融・流通・サービス業向けシステム開発事業など、さまざまな業種・業務の変革・発展を支援しています。企業の課題を解決するシステムの企画・開発から、社会を支える仕組みづくりまで。業務への深い知見と、最適なテクノロジー・ソリューションを実装する力で、企業や社会の課題を解決する真のデジタルトランスフォーメーションを実現します。 |
| 代表者 | 代表取締役社長 岩本 浩久 |
| URL | http://www.isid.co.jp/ |
| 設立 | 年1975年12月 |
| 資本金 | 8,180百万円 |
| 売上 | 129,054百万円 |
| 従業員数 | 3,388名 |
| 平均年齢 | 40.9歳 |
| 主要取引先 | - |
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